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新着情報

[2010/8/31]
2009年第3回理事会議事録、2010年第1回理事会議事録を掲載しました。
[2010/5/27]
2010年総会・研究会
日時:平成22年7月24日(土)13:00~17:00
場所:東京女子医科大学病院外来センター大会議室(5 階)
交通アクセス:http://www.twmu.ac.jp/U/access/acc-main.html
敷地内敷地図:http://www.twmu.ac.jp/U/access/acc-site.html
[2010/5/26]
JROSGについて海外出張支援事業が立ち上がりました。
6月1日より応募を受け付けますので、応募の詳細をご覧頂き奮ってご応募をお願いします。
[2010/4/14]
総会・研究会を更新しました。
[2010/2/24]
JROSGの活動を更新しました。
[2009/11/20]
緩和医療委員会名簿を更新しました。
[2009/11/20]
JROSGニュースを更新しました。
[2009/11/19]
部位別委員会緩和医療委員会が立ち上がりました。
[2009/11/18]
2009年第2回理事会議事録を掲載しました。
[2009/11/16]

11月17日(火)9:30縲鰀11:30
11月24日(火)8:30縲鰀12:00
サーバメンテナンスにつき、クレジットカードによる会費のお支払いができませんのでご了承ください。
ご不便をおかけして申し訳ございません。

[2009/11/6]
日本医学放射線学会生物部会HPが立ち上がりました。
[2009/10/5]
各種委員会名簿を更新しました。
[2009/6/10]
理事会、議事録を更新しました。
[2009/6/1]
JROSGニュースを更新しました。
[2009/6/1]
理事ならびに監事の選考の実施についてを掲載致しました。
[2009/5/11]

リンクCoffee BreakJROSGニュースJROSGの活動JROSGの組織図効果・安全性評価委員会教育広報委員会を更新しました。

[2009/4/24]

2009年 総会・研究会
日時:平成21年7月25日(土)13:00縲鰀17:00
場所:国立がんセンター国際研究交流会館
http://www.ncc.go.jp/jp/about/access_kokusai.html

[2009/3/26]

JROSG会員各位

前略 時下益々ご清栄のことと、お慶び申し上げます。

さて、この度、2009年4月1日付でJROSG事務局が下記のとおり、
変更になりますので、ご連絡申し上げます。
草々

                 記

<2009年3月31日まで>
JROSG事務局
〒101-8449 東京都千代田区神田錦町3-24 住友商事神保町ビル
株式会社ICSコンベンションデザイン内
TEL 03-3219-3547 FAX 03-3219-3626
E-mail: jrosg@ics-inc.co.jp

<2009年4月1日から>
JROSG事務局
〒102-0084 東京都千代田区二番町2-1 二番町TSビル
株式会社メディカルトリビューン内
TEL:03-3239-7264 FAX: 03-3239-7225
E-mail:jrosg@medical-tribune.co.jp

[2008/11/12]
リンクページをアップしました。
[2008/11/11]
2008年理事会議事録をアップしました。
[2008/11/11]
総会研究会ページをアップしました。
[2008/10/27]
クレジットカードで年会費をお支払いいただけるようになりました。
[2008/10/18]
ホームページを更新しました。

JROSGとは

JROSGはJapanese Radiation Oncology Study Groupの略で、特定非営利活動法人日本放射線腫瘍学研究機構が正式名称です。
平成18年7月11日に特定非営利活動法人 日本放射線腫瘍学研究機構(NPO-JROSG)の認可を受け、同年7月20日に成立しました。設立の目的は悪性腫瘍などに対する最適な放射線療法の普及のために、多施設共同研究事業や国内外の研究状況の情報の収集を通じて、科学的根拠に基づいた放射線療法を確立するとともに、得られた成果を広く社会一般に周知するための事業を行い、社会全体の医療福祉の増進に寄与することで社会貢献することです。

この目的を達成するために、(1)放射線療法に関する多施設共同研究事業、(2)各国における悪性腫瘍に対する治療・研究に関する調査・研究を通じた教育事業、(3)放射線療法に関する情報及び研究成果の普及啓発事業、を行います。

さらに、(1)出版事業や(2)市民公開講座など社会全体の医療福祉の増進に寄与する事業も推進していくことを目的にしています。